SHEIN、世界1.5万人の衣類サーキュラリティ調査結果を発表日本では衣類リサイクルに「利便性」と「特典」が鍵に

調査概要

本調査は2025年11月から12月にかけて実施され、18歳以上の男女計15,461人が対象となりました。このうち日本の回答者は539人です。

「2025年グローバル・サーキュラリティ調査」の全文（英語）はこちらで確認できます。
https://www.sheingroup.com/wp-content/uploads/2026/03/FINAL-SHEIN-2025-Circularity-Study_Circularity-that-Fits-Real-Life.pdf

オンライン購入では「実用性」が重視される傾向に

オンラインで衣料品を購入する際、世界の回答者の71.6％が「適切な価格で見つけられること」を最も重視していると回答しました。次いで「自分に合うサイズがあるか（66.7％）」や「自分のパーソナルスタイルや自己表現を反映しているか（58.1％）」といった要素が挙げられています。

日本の利用者も同様に実用的な観点を重視しており、上位3つの要素は「サイズの適合性（90.5％）」、「最適な価格であること（87.9％）」、「日常生活や変化するニーズへの適合性（80.9％）」でした。また、過去1年間の衣料品購入数（オンライン・実店舗合計）は、日本の利用者の85.0％が「30点未満」、70.7％が「20点未満」と回答し、世界平均と比較して購入量が少ない傾向が示されています。

衣料品を長く手元に残す決め手としては、「フィット感」（85.5％）と「着心地」（83.5％）が上位を占めました。

サステナブルの定義に地域差日本では「環境配慮素材」が最多

「サステナブル（持続可能）」や「循環型」な衣服から連想される特徴について、世界全体では「耐久性があり長持ちする品質（47％）」が最も多く挙げられました。これに対し、日本の回答では「環境に配慮した、または環境負荷の低い素材で作られている（50.8％）」がトップでした。

衣類リサイクル参加の鍵は「利便性」と「特典」

衣料品の補修やサイズ直しを行う割合は、世界全体で61.8％であるのに対し、日本は24.7％と低い水準にとどまっています。日本の利用者が補修を行わない要因として、「補修に関するスキルや知識（43.8％）」と「補修サービスを手軽に利用できる環境（43.8％）」が同率で挙げられました。

不要になった衣類をリサイクルするシステムへの参加率は、世界全体で37.2％ですが、日本では17.1％にとどまっています。リサイクルを行わない人が参加するようになる要因として、世界全体では「リサイクル方法や場所を知っていること（43.6％）」がトップでした。しかし日本では、「より便利なリサイクル施設（45.9％）」と「リサイクルに対する特典・インセンティブ（45.9％）」が同率でトップに挙げられています。この結果から、日本でリサイクル行動を促進するためには、「利便性」と「特典」の提供が重要であることが示唆されています。

古着交換・寄付キャンペーン「#SHEIN Again」第21弾が開催

日本の消費者の「利便性」と「特典」へのニーズに応えるため、SHEINは第21回となる古着交換・寄付キャンペーン「#SHEIN Again」を実施します。本キャンペーンは、2026年4月1日（水）から4月7日（火）まで、東京・原宿のショールーム「SHEIN TOKYO」にて開催されます。

この取り組みでは、不要になったSHEINの衣料品を実店舗に持ち込むことで、新しい商品と交換できます。これにより、日常生活の中で無理なく回収・再利用に参加できるとともに、新しい商品を受け取れる仕組みです。

「#SHEIN Again」は2024年7月の開始以来、累計参加者9,343人、回収した衣料品の総重量は約8,900kgに達しています。回収された衣料品は、地域の提携先を通じてリサイクル業者に買い取られ、その収益はミャンマーおよびベトナムにおける支援活動に活用されています。

最新の情報は以下のページで確認できます。
https://jp.shein.com/ark/5710

SHEINは今後も、本調査で明らかになった消費者の声を反映し、「#SHEIN Again」を通じて手軽でメリットのあるシステムを提供することで、日本国内の衣類リユース活動に貢献していくとしています。

SHEINについて

SHEINは、ファッション＆ライフスタイルのグローバルオンラインブランドで、Webサイトおよびアプリを通じて160以上の国と地域でサービスを提供しています。オリジナルブランドのアパレル商品や、世界各地のサプライヤーと提携した多様なアイテムを手頃な価格で提供しており、最先端のオンデマンド生産方式を推進しています。