OTBグループ、2025年度通期決算を発表

OTBグループは、2025年12月31日時点の通期決算を発表しました。厳しい市場環境や予測困難な国際情勢、為替変動の逆風にもかかわらず、グループは安定した業績を維持し、将来の発展基盤を強化しています。

主要業績指標

2025年度の主要業績指標は以下の通りです。

総売上高：17億ユーロ
純売上高：16億ユーロ（2024年比で恒常為替レートベースで-5%減）
EBITDA：2億3,730万ユーロ（純売上高比 15.1%）
EBIT：1,010万ユーロ
ネットファイナンシャルポジション（IFRS第16号適用前）：4,000万ユーロ（29%増加）

純売上高は減少したものの、メゾンマルジェラの好調な業績（+8.4%）や、北米（+5.9%）および中東（+9%）での成長が貢献しました。日本市場は総事業の27.4%を占め、堅調な推移を見せています。一方で、卸売チャネルでは全般的な下落傾向が見られ、中国市場および欧州では減速が観察されました。

戦略的投資と直販チャネルの拡大

2025年、OTBグループは総額6,400万ユーロを投資しました。この投資は特に直接チャネルに重点が置かれ、小売ネットワークの合理化が図られました。具体的には、49店舗の新規出店、58店舗の閉鎖、および複数の店舗の戦略的立地への移転が実施され、年末時点での直営店舗数は600店舗となりました。これにより、小売店、アウトレット、オンラインチャネルを合わせた直販チャネルの事業比率は売上高の60%を占めるに至っています。

また、AIソリューションやクライアンテリングを伴うイノベーションプロジェクトにも注力しました。

ブランドごとのハイライト

メゾンマルジェラ：ラグジュアリー分野で好調を維持し、グループブランドの中で最も顕著な8.4%の成長を記録しました。グレン・マーティンスがクリエイティブ・ディレクターに就任し、国際的な小売網の拡大も継続しています。
ディーゼル：ブランド再構築への積極的な投資により収益性が向上し、過去10年間で最高の業績を記録しました。ベルリンとソウルに大型旗艦店をオープンし、直販チャネルへの投資を継続しています。2026年1月付で、アンドレア・リゴリオージがブランド最高経営責任者（CEO）に就任しました。
ジルサンダー：シモーネ・ベロッティがクリエイティブ・ディレクターに任命され、アジア太平洋地域での小売網を強化しました。コティとの初フレグランスラインやプーマとのコラボレーションも発表しています。
マルニ：メリル・ロッゲがクリエイティブ・ディレクターに就任し、ブランドのアイデンティティ強化を目指しています。新クリエイティブ・ディレクターによるランウェイデビューは2026年2月のミラノ・ファッションウィークで行われました。
スタッフインターナショナル：ディースクエアードのライセンス契約を2027年春夏シーズンから5年間更新しました。また、日本におけるアミリブランドの販売契約も5年間更新しています。

地域別動向とデジタルイノベーション

アジア太平洋地域ではガバナンス変更が実施され、韓国マーケットが日本マーケットの統括下となりました。2026年1月1日付で日本と韓国をOTB North Asia Regionとして統合し、OTB Group Japan Region CEOの横溝知将氏がOTB Group North Asia Region CEOに就任しています。

メキシコでは直営事業を開始し、カタールとクウェートではシャルーブグループとのジョイントベンチャー事業拡大計画に着手しました。これらの展開により、グループは27カ国に直接拠点を展開し、100以上の市場で販売チャネルを稼働させています。

デジタルイノベーションでは、クラウドベースシステムへの完全移行やAIソリューションの導入を進めています。オーラ・ブロックチェーン・コンソーシアムの創設メンバーとして、ジルサンダー、メゾンマルジェラ、マルニの全製品にデジタル証明書を発行し、デジタル製品パスポート（DPP）導入に向けたパイロットプロジェクトも開始しています。

サステナビリティへの取り組み

OTBグループは、「責任を持つ、勇敢である」というサステナビリティ戦略を推進しています。全世界の事業活動における総エネルギー消費量のうち、再生可能エネルギー調達率を80%以上達成しました。また、環境負荷の低い素材の使用拡大、特にディーゼルの新たなデニムラインでは衣料品の90%にこれらの素材が採用されています。

ファッションパクト、Re.Creaコンソーシアム、サステナブル・マーケット・イニシアチブといった業界団体にも積極的に参画し、責任ある実践を推進しています。サプライチェーンを支援するC.A.S.H.プロジェクトは継続され、総支援額は約7億ユーロに達しています。さらに、「ファッションプロダクトチェーン合法性プロトコル」の草案作成にも貢献しています。